統合レポート「MHI REPORT 2026」を発行
◆ ITOの実践を通じた「全体最適」と「領域拡大」により、高利益体質と成長投資の好循環を目指す三菱重工グループの取り組みを実践例も交えて紹介
◆ 伊藤CEOとPreferred Networks岡野原社長が、ミッションクリティカル領域におけるAI実装をテーマに対談
三菱重工業は20日、三菱重工グループの統合レポート「MHI REPORT 2026」（以下、本レポート）を発行しました。本レポートは、伊藤 栄作CEOが掲げる「ITO」（Innovative Total Optimization）を中心に、当社グループの現況や目指す方向について、分かりやすく紹介しています。ITOは、「全体最適」と「領域拡大」を柱に、高利益体質と成長投資の好循環を目指す経営の方法論です。
冒頭の社長メッセージでは、伊藤CEOが就任から1年を振り返り、「全体最適」と「領域拡大」を掲げるITOの浸透状況と、その実現に向けた手応えについて語っています。また、不確実性が高まる世界情勢の中でも、「レジリエンス」を軸に新たな事業機会を見出し、グループの共通基盤を活かして事業領域を拡大していく意気込みを述べています。さらに、ITOのさらなる深化と長期ビジョンの実現を通じて、持続的な価値創造と桁違いの成長を目指す考えを示しています。
続いて、西尾 浩CFOと末松 正之CSOが、2026年度を最終年度とする中期経営計画「2024事業計画」達成への取り組みについて、それぞれの視点から説明しています。西尾CFOは、改善した財務体質の下で、過去最大となる受注残高を契約どおりに遂行し、売上収益・利益・キャッシュへ着実に転換していくことが重要な課題の一つであると述べています。また、成長投資と財務規律の両立を図りながら、高利益体質と成長投資の好循環を実現し、持続的な企業価値向上を目指す考えを示しています。末松CSOは、ポートフォリオ経営の強化を通じた事業成長と収益力向上の両立に向けた施策の着実な進捗について述べています。また、データセンター関連事業の進捗状況、「レジリエンス基盤領域」を軸とした成長戦略に加え、グループの共通基盤を活かした領域拡大やオープンイノベーションの活用、人的資本への投資を通じて新たな価値創造に挑戦する方針を示しています。
特集記事は2件掲載しています。1件目は「ITOの実践」です。ITOが社内でどのように実践されているか具体的に伝えるとともに、代表的な取り組みとして、ガスタービンの生産能力増強に向けた取り組みを詳しく解説しています。また、技術基盤の活用による事業間シナジーの創出と、既存事業の競争力強化と新たな事業領域への展開についても紹介しています。
2件目は、伊藤CEOと株式会社Preferred Networks（以下「PFN」）代表取締役社長の岡野原 大輔氏との対談です。PFNと当社は、資本業務提携契約を2026年8月に締結しました。対談では、ミッションクリティカル領域におけるAI実装をテーマに、AIの信頼性やリアルタイム制御の重要性を踏まえ、提携を通じて当社グループの現場データや技術基盤とPFNのAI技術を融合させ、強靭で安心・安全な社会の実現に向けた新たな価値創造を目指していく将来像を提示しています。
レポートの形式は昨年に続きパソコン画面上での閲覧性を重視するA4横型とし、これに加え、今回からは読者がAIに質問し原文引用付きの回答を得られる、AI対話型の「インタラクティブレポート」機能をトライアル導入（注）し、内容への理解をより深めやすくしました。
三菱重工グループは、変化する社会課題の解決に多様な技術で貢献することにより、顧客や社会に価値を提供するとともに、自らも企業価値を向上させるという価値創造ストーリーを、財務・非財務情報をバランスよく掲載した本レポートの発行を通じて、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーに分かりやすく発信していきます。
(注)2027年1月末までの期間限定