DroR、経営者・人事責任者向けの無料オンライン勉強会を11月11日に開催 第3回のテーマは研修・サーベイの外注
組織開発・組織変革を伴走支援する株式会社DroR(ドロア)は、経営者・人事責任者向けのオンライン勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」(全5回)の第3回「研修やサーベイの外注が続かないとき、社内に残すべきこと」を2026年11月11日(水)13:00〜14:30に開催します。登壇は代表取締役CEOの山中真琴で、研修やサーベイを外部に依頼しても、社内に持っておくべき機能を説明します。参加無料・定員30名程度で、勉強会のページから申し込めます。
第3回「研修やサーベイの外注が続かないとき、社内に残すべきこと」を11月11日に開催
株式会社DroR(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:山中真琴)は、オンラインの勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」の第3回を2026年11月11日(水)13:00〜14:30に開催します。シリーズは、離職・定着や研修・サーベイの運用といった組織と人事のテーマを1回に1つずつ取り上げ、記入シートを使いながら説明と質疑を行う、全5回のオンライン勉強会です。第3回の内容は、DroRが運営する「DroR Lab(DroR Laboratory)」で2026年10月4日に公開した解説記事「研修やサーベイの外注が続かないとき、社内に残すべきこと」に基づきます。
開催概要
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日時:2026年11月11日(水)13:00〜14:30
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形式:オンライン(Zoom)
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参加費:無料
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定員:30名程度
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対象:研修やサーベイを外部に依頼してきたが、効果が続かないと感じている経営者・人事責任者の方/外部の支援を受けながら、社内に何を残すべきかを整理したい方
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登壇者:山中真琴(株式会社DroR 代表取締役CEO。臨床組織科学〔COS〕の査読論文〔Frontiers in Psychology, 2026〕の共著者)
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申込方法:勉強会のページ(https://dror.co.jp/lab/seminars/keep-in-house)の「申し込む(無料)」ボタンから、お問い合わせフォームに進んでお申し込みください。参加用の Zoom の URL は、お申し込みいただいた方にメールでご案内します。
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時間と進め方:90分(説明と質疑)
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配布資料:「外注するときに社内に残す5つの機能の記入シート」(A4・2ページ)を当日の配布資料として使います。
当日お話しすること
研修もサーベイも外部に依頼し、実施そのものは滞りなく終わったのに、効果が続かない。第3回では、このとき外注先の質より先に、実施のたびに得られた学習がどこに蓄積されているかを見る考え方を扱います。次の3点を説明し、質疑の時間を設けます。
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外注した施策が続かないのは、多くの場合、実施から得られた学習が発注先の側に蓄積され、社内に残っていないためであること
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発注側が社内に持っておくべきなのは、問いの定義、結果の解釈、職場への接続、記録、終了の判断の五つの機能であること
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外注のやり方の見直しは、発注先を替えることではなく、五つのうちどれを社内に置き、どれを委ねるかを契約の設計に書き込むことだという点
シリーズのほかの回の日時とテーマは、勉強会のページ(https://dror.co.jp/lab/seminars)に掲載しています。
DroRの組織開発・組織変革の伴走支援
DroRは、意思決定・役割・情報の流れが複雑になり始めた成長企業の組織開発・組織変革を、研究に基づいて伴走支援しています。匿名の支援事例3件を https://dror.co.jp/case で公開しています。
株式会社DroRについて
株式会社DroR(ドロア)は、臨床組織科学(Clinical Organizational Science, COS)に基づいて、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです(東京・恵比寿)。会議・役割・意思決定・情報の流れなど、日々の行動を生み出している組織の構造を現場で観察し、手を入れる場所を絞って、変化が日常に残るまで伴走します(組織ディープテック)。財務経理・補助金などの実務を担う高度専門BPOも提供しています。COS の理論は査読論文(Frontiers in Psychology, 2026)として公表しています。
会社名:株式会社DroR(ドロア)/DroR Corporation
所在地:〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-4-8 ウィンド恵比寿ビル8F
代表:代表取締役 山中真琴
設立:2023年8月
資本金:10,000,000円
事業内容:
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組織ディープテック:臨床組織科学(COS)に基づく組織開発・組織変革の伴走支援
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高度専門BPO:財務経理・補助金、SNS運用、マーケティングPM
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M&A・PMI支援
研究・公開:臨床組織科学研究会(事務局)、人的資本開示の年次調査 DOCI、働く人の心理学・組織研究ナビ(research.dror.co.jp)